ソニーグループへの転職前に、有価証券報告書で確かめること
このページは、ソニーグループを中途で受ける人と、いまソニーグループにいる人に向けたものです。求人票や口コミには載らない、会社自身が有価証券報告書に書いた数字を並べます。直近の有報から出てきた事実は、「営業利益は最高の1兆4,475億円、最終損益は3,269億円の赤字」です。
決算の要点（有報から3点）
2025年度の数字は、継続事業ベースでしか読めない。最終損益△3,269億円、総資産△19兆6,097億円、株主資本比率23.2％→51.8％——これらは全て金融事業のパーシャル・スピンオフの結果です。事業の実力は、継続事業の営業利益1兆4,475億円（+13.4％）と当社株主帰属当期純利益1兆309億円のほう。この区別を落とすと、数字のすべてを読み違えます。
エンタテインメントへの重心移動が、利益の数字に出ている。増益の主役はＩ＆ＳＳ（+962億円）と音楽（+897億円）。Ｇ＆ＮＳは1,201億円の減損を吸収して過去最高益。一方でＥＴ＆Ｓは減収減益で、ディスプレイは20.3％の減収、TCLとの提携に踏み切りました。人数は依然としてＥＴ＆Ｓが最大（3万3,100人・34.9％）ですが、1人あたり営業利益は音楽の8分の1です。
一過性の項目が、プラスにもマイナスにも大きい。Bungie減損1,201億円、Pixomondo関連271億円、ソニー・ホンダモビリティ449億円、Sony Semiconductor Israel 199億円がマイナス。Peanuts再評価益347億円、土地の未実現利益439億円がプラス。個々の分野の営業利益を評価するときは、この内訳を戻してから見る必要があります。
転職前に確かめる数字（有料レポートの目次）
9万4,900人のうち、3万3,100人がＥＴ＆Ｓ
1人あたり営業利益は、音楽の8.2分の1
ソニーグループ㈱は2,166人、平均年収1,155万986円
本体は「全社（共通）」だけの持株会社
最大人員会社は9,265人・平均年収761万9,488円
有報が「最も従業員数が多い会社」を2社分開示している
「定期昇給」や「ベースアップ」という概念がない
それでも4年連続で給与レンジを上げている
女性管理職比率33.0％（グローバル）と、日本の2.1％
会社別の目標値まで、有報に表で出ている
中途でこの会社を受けるなら
グループ9社の数字が、全部並んでいる
経営企画部長が唸る逆質問10本
分野ごとに通貨も利益率も違う会社に、何を聞くか
入社後も、自分で有報を読み続けるために
毎年見るべき3か所
面接までの3ステップ
① 「従業員の状況」で、提出会社と連結の人数・平均年収・勤続を見る
有価証券報告書の「従業員の状況」には、提出会社（本体）と連結の従業員数、平均年間給与、平均勤続年数が載っています。自分が入るのが本体なのか子会社なのかで、この数字の意味は変わります。
② 「セグメント情報」で、自分が受ける事業の利益率を見る
注記の「セグメント情報」で、自分が受ける事業の売上と利益を見ます。会社全体の利益率と、その事業の利益率が同じとは限りません。
③ その数字から、逆質問を1本作る
上の2つの数字を組み合わせて、逆質問を1本作ります。「この事業の利益率は全社平均より低いですが、どう変える計画ですか」のように、有報を読んだ人にしか出せない問いになります。