キヤノンへの転職前に、有価証券報告書で確かめること
このページは、キヤノンを中途で受ける人と、いまキヤノンにいる人に向けたものです。求人票や口コミには載らない、会社自身が有価証券報告書に書いた数字を並べます。直近の有報から出てきた事実は、「営業利益+62.8％の半分は前期の減損の反動、売上の54％を稼ぐプリンティングは減益」です。
決算の要点（有報から3点）
+62.8％は前期の減損の反動。実力は営業利益率9.8％。調整後で見れば増益幅は約100億円。次に見るべきは、構造改革の効果が営業費用にどこまで出るかです。営業費用△8.4％のうち減損分を除いた実質の削減幅が、来期の利益率を決めます。
売上の54％を占めるプリンティングが減益、カメラが増益。会社自身が「プリント機会が減少していく」と書いている以上、イメージング（+14.3％）とメディカル・インダストリアルの成長が、プリンティングの縮小を上回れるかが構造の問題です。
還元は純利益を超えている。自己株式3,000億円と配当1,424億円で約4,400億円。株主資本比率は5ポイント下がりました。2026年にも2,000億円の枠があり、この還元水準を維持しながら営業利益率15％を目指すのがフェーズⅦの前提です。
転職前に確かめる数字（有料レポートの目次）
16万5,547人のうち、プリンティングに10万5,938人
減益事業に64％の人がいる
1人あたり営業利益はイメージング656万円、プリンティング241万円
同じ会社の中で、2.7倍違う
平均年収882万円・勤続18.9年の中身
5年で2,456人減った提出会社の姿
「少ない人的リソースで高い利益」に賞与を払う制度
有報に書かれた、キヤノンの報酬の考え方
中途でこの会社を受けるなら
縮む事業と、伸ばす事業と、宇宙
経営企画部長が唸る逆質問10本
有報を読んだ人にしか作れない質問と、その使い分け
女性管理職4.6％を、会社はどう説明しているか
2030年10％目標と「社員の女性比率17.1％」
入社後も、自分で有報を読み続けるために
毎年見るべき3か所
面接までの3ステップ
① 「従業員の状況」で、提出会社と連結の人数・平均年収・勤続を見る
有価証券報告書の「従業員の状況」には、提出会社（本体）と連結の従業員数、平均年間給与、平均勤続年数が載っています。自分が入るのが本体なのか子会社なのかで、この数字の意味は変わります。
② 「セグメント情報」で、自分が受ける事業の利益率を見る
注記の「セグメント情報」で、自分が受ける事業の売上と利益を見ます。会社全体の利益率と、その事業の利益率が同じとは限りません。
③ その数字から、逆質問を1本作る
上の2つの数字を組み合わせて、逆質問を1本作ります。「この事業の利益率は全社平均より低いですが、どう変える計画ですか」のように、有報を読んだ人にしか出せない問いになります。