日本触媒への転職前に、有価証券報告書で確かめること

このページは、日本触媒を中途で受ける人と、いま日本触媒にいる人に向けたものです。求人票や口コミには載らない、会社自身が有価証券報告書に書いた数字を並べます。直近の有報から出てきた事実は、「主力事業に「構造改革」、もう一方に375億円の新工場」です。

日本触媒の平均年収・従業員数・勤続年数（有報・第114期）

出典：日本触媒の有価証券報告書（第114期）「主要な経営指標等の推移」「従業員の状況」。平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数・従業員数（単体）は提出会社の値。

事業は2つある。 主力のマテリアルズ事業は、アクリル酸などの汎用品を作る。ソリューションズ事業は、電池材料など用途を絞った製品を作る。日本触媒は紙おむつに使う高吸水性樹脂（SAP）でも世界トップクラスだ。

業績は逆向きに動いた。 マテリアルズは売上の69.7%を占めるが、営業利益（本業のもうけ）は20.7%減った。ソリューションズは売上の30.3%で、営業利益は27.1%増えた。

投資は後者へ向かう。 北九州の電池用電解質（電池の材料）の設備に375億円、川崎の構造改革に約163億円が計画されている。

売上高（直近5期、古い順）：3,693億円 → 4,196億円 → 3,920億円 → 4,093億円 → 3,999億円

純利益（直近5期、古い順）：237億円 → 194億円 → 110億円 → 174億円 → 168億円

出典は有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」です。会社が伸びている時期か、立て直しの時期かで、中途に求められる役割は変わります。面接では、この推移をどう見ているかを聞く材料になります。

有価証券報告書の「従業員の状況」には、提出会社（本体）と連結の従業員数、平均年間給与、平均勤続年数が載っています。自分が入るのが本体なのか子会社なのかで、この数字の意味は変わります。

注記の「セグメント情報」で、自分が受ける事業の売上と利益を見ます。会社全体の利益率と、その事業の利益率が同じとは限りません。

上の2つの数字を組み合わせて、逆質問を1本作ります。「この事業の利益率は全社平均より低いですが、どう変える計画ですか」のように、有報を読んだ人にしか出せない問いになります。

Q. 日本触媒の平均年収はいくらですか。

A. 有価証券報告書（第114期）の「従業員の状況」によると、提出会社（単体）の平均年間給与は859万円（平均年齢39.4歳）です。連結子会社の社員や職種別の水準とは異なります。

Q. 日本触媒の平均勤続年数は何年ですか。

A. 有価証券報告書（第114期）では、提出会社（単体）の平均勤続年数は16.6年です。勤続年数は中途採用の多さや、持株会社化・統合の時期でも変わるため、面接で背景を聞く材料になります。

Q. 日本触媒の従業員数は何人ですか。

A. 有価証券報告書（第114期）では、提出会社（単体）が2,573人、連結が4,880人です。中途で入るのが本体か子会社かで、年収や勤続の数字の意味は変わります。

Q. 数字の出典は何ですか。

A. 各社が金融庁に提出した有価証券報告書です。EDINET（金融庁の開示システム）で誰でも無料で原文を確認できます。